モラハラを理由に有利に離婚を進めるには、同居中かつ話し合いを切り出す前に客観的な証拠を集めることが大切です。
本記事では、モラハラを理由に離婚する際の証拠の集め方について具体的に解説します。

モラハラに関する証拠の集め方

モラハラに関する証拠の具体的な集め方は、おもに以下の通りです。

• モラハラの様子を音声や映像として記録する
• 被害の内容や頻度を日記やメモに書き残す
• 心身の不調時は心療内科を受診して診断書を取得する
• 公的な専門機関に相談して履歴を残す

それぞれについてみていきましょう。

モラハラの様子を音声や映像として記録する

モラハラの証拠の集め方のひとつは、スマートフォンや小型のボイスレコーダーなどを使って音声や映像を記録することです。
音声や映像として残した客観的なデータは、のちの離婚協議や離婚調停においてモラハラを立証し、主導権を握るために有利な証拠となります。
ただし、録画や録音が配偶者に知られると激高するケースがあるため、ご自身の安全を最優先に確保しながら慎重に行動するようにしましょう。

被害の内容や頻度を日記やメモに細かく書き残す

被害の内容を日記やメモに書き残しておくのも、モラハラが一時的なものではなく日常的であると示すための方法のひとつです。
モラハラがあった場合にはその都度、日時や場所、具体的な暴言の内容やその時の自分の体調などをできるだけ詳細に記録します。
また、送られてきたメールや画面のスクリーンショットなどのデジタルデータは外部の保存場所に転送しておくと、配偶者に消去されるリスクを防ぐことができます。

心身の不調時は心療内科を受診して診断書を取得する

配偶者の言動によって心身に不調をきたし、心療内科などを受診して取得した診断書も証拠になります。
受診の際には、後にモラハラが原因で不眠や抑うつ状態になったことを示せるよう、いつからどのような症状が出ているかを医師のカルテに記録してもらうことがポイントです。

公的な専門機関に相談して履歴を残す

ご自身で集める記録に加えて、外部の専門機関を利用して客観的な証拠を補強することも有効です。
自治体の相談窓口や配偶者暴力相談支援センター、警察などに相談した実績はのちに開示請求ができる公的な記録として蓄積されます。
これらの機関にいつからどれだけ悩んでいたかという履歴を残すことで、モラハラの深刻さと継続性を裁判や調停の場で裏付けることができます。

まとめ

今回はモラハラを理由とした離婚で客観的な証拠が求められる理由や、具体的な証拠の集め方について解説しました。
モラハラ離婚で主張を認めさせるためには、同居している段階から相手に気づかれないよう、客観的な証拠を積み重ねていくことが大切です。
モラハラによって離婚を検討している方は、弁護士への相談をおすすめします。